
大阪のパーソナルトリートメントでは、
大阪近郊の企業でお仕事される方々の
日頃の疲れの解消やポテンシャルの向上などの為に
定期的な鍼灸整体マッサージとコミュニケーションによる
ココロとカラダのメンテナンスケア(ケアinオフィス)を行い、
社員様を笑顔にするサービスを提供しています。
近年急速に広がる!
法人契約でオフィスで体をケアする!
福利厚生にマッサージが選ばれる理由

福利厚生には休暇や自己啓発、レジャーなど様々な種類がありますが、中でも従業員の不調を改善する「マッサージ」の導入は、国が健康経営(企業が従業員の健康管理を積極的にサポートすること)を推進していることもあり注目されています。
体のケアは肉体的疲労の解消や気分をリフレッシュさせるほか、モチベーションや生産性UPも期待できるため会社と従業員の双方が満足しやすく、この点も導入が進んでいるポイントと言えるでしょう。
⚫︎パーソナルトリートメントのケアinオフィス
—基礎知識—
あなたが経営者や会社全体のことを考える立場であれば、福利厚生の充実は従業員に選ばれるために大切な要素であるとお考えだと思います。
福利厚生にマッサージやボディケアを導入して得られるメリット
福利厚生にマッサージを導入することで得られるメリットは会社側・従業員側のどちらにもあります。
具体的にどんなメリットがあるのか、それぞれ確認してみましょう。
福利厚生鍼灸整体マッサージで
会社側が得る3つのメリット
会社がマッサージを福利厚生に導入する利点は以下の通りです。

社員のモチベーションや
生産性向上につながる

企業イメージが
良くなる

離職率の
低下
会社側としてもマッサージを受けてもらうことで従業員の健康を維持し、モチベーションやパフォーマンスが高まり生産性向上が期待できます。
従業員の満足度が上がることは、会社への帰属意識を高め人材の定着率UPに貢献するとともに、対外的な企業イメージUPにもつながるでしょう。
もちろん、福利厚生費として正しく計上することで節税効果も見込めます。
従業員側が得る3つのメリット
従業員が福利厚生でマッサージを受ける利点は以下の通りです。

健康を保てる

費用を抑えられる

ストレス解消に役立つ

集中して仕事に向かえる
座っている時間が長く日中あまり動きがないデスク仕事中心のオフィスワーカーの場合、腰痛や肩こり、頭痛(ストレートネックなど)など様々な不調が発生しやすい反面、小さな不調のため体のケアを怠りがちです。
疲労の蓄積に気が付かず、いつのまにかパフォーマンスが落ちてしまっているかもしれません。
福利厚生でマッサージを利用する場合、費用の一部を会社が負担しているので、従業員は無料または少額な自己負担でマッサージを受けられます。
まめに体をケアして不調を改善することで健康とパフォーマンスを保つとともに、リラックス効果によるストレス解消も望めるでしょう。
詳しくは後述しますが、企業に出張するサービスや設置型の場合はマッサージのために移動する必要がなく、より気軽な利用が可能です。
福利厚生とは
「企業が従業員に給与以外に提供するサービス」であり「全ての従業員が対象」と定められているため、利用できる対象者を一部の社員や役職の方に限定する(条件1を守らない)と福利厚生として成り立ちません。
また、以下のようなケースでは、福利厚生費として認められずに課税対象になるケースもあります。
- 法人契約しているお店(マッサージ店やジムなど)であっても、従業員が医療目的で利用した場合 →個人の医療費控除として扱われる
- 従業員に対する福利厚生の金額が高額過ぎる場合
→給与扱いになる
法人契約はそのままの意味ですが、会社や事業主がサービスを提供する企業と契約し費用を負担することです。(一部利用費を従業員が支払うものもあります。)
快適に福利厚生を利用してもらい税務調査にも慌てず対応できるよう、利用規定を明確にし利用記録をつけることも大切です。
従業員1人に対して月いくら福利厚生費をかけるのか、金額については基準がある一部(食事補助や通勤費)を除いて上限は決められていませんが、上記の通り福利厚生費が高過ぎると認められない可能性があります。
マッサージは福利厚生としてはやや高めなサービスになりやすいため、「1人に対して月いくら福利厚生費をかけているか」に注意して導入を検討してください。
なぜ法人契約が良いのか?
一般的には「個人利用よりも価格がお得になる」ことが多いです。
会社にとっては節税をしつつ社員に負担の少ないサービスを提供できるメリットがあるのです。
経費計上のための4条件

- 全ての従業員が利用できる制度にする
- 法人契約する
- 利用規定を作り利用記録を残す(簡素なものでOK)
- 高額すぎない常識的な金額である
出張型の特徴
出張型は1ヶ月に2回、週1回など、定期的にマッサージ師が企業を訪れ施術を行う方法です。
都度、一時的な施術スペースの確保や準備~片付けが必要なため、それらの作業をどうするのかも決めておく必要がありますが、設置型と同じく従業員が会社内でマッサージを受けられる手軽さが利点となります。
毎回出張費用がかかるタイプが多く、費用は常駐する設置型よりも抑えられるのが一般的です。
ただし「1回の出張で1人当たり15分程度、5人までなど利用できる」など、対応時間や人数が決まっています。
限りがあるため、希望する従業員の人数や出張マッサージの対応人数を把握し、満遍なく使いやすい運用を考えると良いでしょう。

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